地中熱・地下水熱・温泉排湯・空気などの“再生可能エネルギー”を熱源としたヒートポンプ製品で「持続可能な社会の実現」を目指します。

地中熱・再生可能エネルギー熱利用

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2018/10/15

空調・冷熱業界の専門誌「空調タイムス」にて紹介されました

空調設備・製造・管理向けの専門新聞「空調タイムス」(2018年10月3日発行 第2747号)特集、空調・冷熱分野の地中熱利用技術のコーナーにて、当社開発製品についての記事、並びに広告が掲載されました。

 
空調設備・製造・管理向けの専門新聞「空調タイムス」(2018年10月3日発行 第2747号)記事抜粋
地中熱利用システム向けの開発製品
ヒートポンプや熱交ユニット 来春、相次ぎ発売へ

業務用・産業用ヒートポンプ(HP)の開発・製造に加え、シスエムエンジニアリングも手掛けるゼネラルヒートポンプ工業(社長=柴芳郎氏、本社・名古屋市中村区名駅中村区名駅2-45-14)は、2019年春に地中熱利用システム向けの開発品を相次いで発売する。国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)による「再生可能エネルギー熱利用の技術開発」に関する委託事業に参加し導き出した技術を実用化したもの。天空熱源HP、地下水熱交換ユニット、地下水直接利用型HPの3製品を軸に展開する。地中熱利用システムの普及に向けて克服すべき課題と向き合ってきた同委託事業を通じて得た技術成果を、本業での事業化に結びつけていく構えだ。

同社は現在、NEDOの同委託事業1案件、再委託事業2案件に参加している。いずれも2019年2月末までが対象期間。自社がNEDOから受託した案件では、東京大学、建設業大手の鹿島建設と共にプロジェクト名「地中熱利用トータルシステムの高効率化技術開発及び規格化/再生可能熱エネルギー利用のための水循環・分散型HPシステムの開発」に取り組んでいる。同案件では、地中熱・太陽熱・空気熱を結集した再生可能エネルギー熱を複合利用する天空熱源HP「スカイソースヒートポンプ」(SSHP)を鹿島建設と共同で開発した。SSHPと組み合わせてシステムを構成する「新型水冷HPチラー」「水-空気熱交換器」も開発。ゼネラルヒートポンプ工業は開発品を来年5月に発売する予定だ。

SSHPはDCスクロール圧縮機の利用で容量範囲15~100%の細やかな容量制御が可能。太陽熱集熱器や地中熱などを利用し、総合的な再生可能エネルギー熱利用を実現する。地中熱容量の低減によってシステム全体の初期導入費の削減を図れるほか、水熱源HPシステムの熱源をボイラー・クーリングタワーからSSHPシステムに変更することで、省エネ・節水による運用費削減効果も見込まれるという。

ゼネラルヒートポンプ工業が他の受託先から再委託された2案件のうちの一つは、プロジェクト名「再生可能エネルギー熱利用のポテンシャル評価技術の開発/オープンループ型地中熱利用システムの高効率化とポテンシャル評価手法の研究開発」で岐阜大学、テイコク(本社・岐阜市)と共に受託した東邦地水(本社・三重県四日市市)の再委託先として、ゼネラルヒートポンプ工業は熱源井-HP間の熱源周辺機器を一体化した地下水熱交換ユニットの開発を受託した。同案件では、同社独自の変流量対応地下水利用水冷ビル用マルチシステムの設計上で、熱交換器、循環ポンプ、配管、制御弁、インバーター制御盤などを一つのユニットに仕上げた。これにより付帯設備や施工時の工数を減らし、地下水利用システム構築時の初期導入費を削減できることを確認。また揚水ポンプ、循環ポンプをインバーターで最適制御を加え、運用費削減にも寄与するユニットとして実用化した。

「当社の強みは用途に適したHP開発だけでなく、制御面でのカスタマイズができる点。HP周りのポンプや温度管理について多用途に対応できる。タッチパネルの組み込みも自社で手掛ける。こうした対応がHPを開発・製造するようになって以来の基本」。柴社長は語る。

もう一つの再委託案件では、プロジェクト名「地中熱利用トータルシステムの高効率化技術開発及び規格化、および再生可能エネルギー熱利用のポテンシャル評価技術の開発/地下水を利活用した高効率地中熱利用システムの開発とその普及を目的としたポテンシャルマップの高度化」で秋田大学、産業技術総合研究所と共に受託した日本地下水開発(本社・山形県山形市)の再委託先として、ゼネラルヒートポンプ工業は帯水層蓄熱に最適なHP開発を受託した。同案件では、地下水直接利用型HPチラーを開発するに際し、HP内部の熱交換器や配管に地下水利用によって発生するスケールを抑える仕組みを設け、高効率運転を実現した。二次冷媒方式採用時に必要となる間接熱交換器などの付帯設備を減らすことができ、初期導入費削減を可能にした。設備運用面でも「1年以上の実負荷運転を経て、当初の開発目標数値を上回る高COP(成績係数)、高システムCOPを計上できている」(柴社長)。同社は地下水熱交換ユニット、地下水直接利用型HPともに来年4月の発売を予定する。

今年も同社は全国規模で地中熱源対応HPを納入している。一例では、宮城県内の特別養護老人ホーム向けに地中熱利用システム用途で195馬力、三重県内の市立伊勢総合病院向けに地下水利用システム用途で72馬力、埼玉県桶川市の新庁舎向けに井水・地中熱利用システム用途で25馬力、青森県内の新青森総合運動公園陸上競技場向けに地中熱利用システム用途で45馬力、北海道内の美幌町民会館向けに地中熱利用システム用途で45馬力など、各案件の個別ニーズに対応する形で地中熱源対応HPチラーなどを納入した。それ以外にも、同社は産業界に環境配慮型HPを多彩に供給している。

2017年度には、愛知県のものづくりを世界的ブランドへ展開する目的で愛知県が県内の優れたものづくり企業を認定する「愛知ブランド企業」の1社にも選出された。