地中熱・地下水熱・温泉排湯・空気などの“再生可能エネルギー熱”を熱源としたヒートポンプ製品で「持続可能な社会の実現」を目指します。

地中熱・再生可能エネルギー熱利用

 

中部経済新聞2021年8月3日号 モンゴルでの実証事業についての記事が掲載されました

|記事内容|

地中熱など再生可能エネルギーを利用した業務用ヒートポンプの製造を手掛けるゼネラルヒートポンプ工業(本社名古屋市中村区名駅2の45の14、柴芳郎社長)は、極寒冷地のモンゴルで、地中熱と太陽熱を組み合わせたハイブリッドヒートポンプ暖房システムの実証実験に乗り出す。現地で問題となっている石炭ボイラーによる大気汚染を減らし、二酸化炭素(CO2)の排出削減にもつなげる。事業化を目指し、ガイドラインの作成や現地企業との提携なども模索する。(竹田ゆりこ)

 

地中熱と太陽熱を組み合わせたハイブリッドヒートポンプ暖房システムの実証実験は、公益財団法人地球環境センター(GEC)の「コ・イノベーションによる途上国向け低炭素技術創出・普及事業」に昨年度、選定された。モンゴルの首都、ウランバートル市の公益施設で実証実験を行う予定で、現在準備中。技術適合性や環境改善効果、経済性などについて政府関係者らを交えて評価する。

 

モンゴルは、厳冬期には外気温度が氷点下30度を下回る極寒冷地。石炭資源に恵まれるため、燃料における石炭への依存度が高い。ウランバートル市でも石炭ボイラーを用いた暖房による大気汚染が問題となっており、代替としてこの暖房システムを提案する考えだ。

 

具体的には、日本国内での展開で実績を持つ地中熱ヒートポンプに、太陽熱を組み合わせる。太陽熱を使って地中温度を回復することで長期間に渡って安定した暖房システムを構築する。コロナ禍でモンゴルへの渡航を見合わせているが、現地の空調方式や温度などに適した設計の見直しが必要になることから、本年度中に設備機器を納め、来年度後半ごろから稼働させる方針。

 

実証化実験後は事業化に向けて、現地企業と提携を模索する。モンゴルのエネルギー省などと協力し、地中熱ヒートポンプの活用に関するガイドラインの作成にも取り組む。

 

また、低炭素技術の途上国への普及を通じて温暖効果ガス削減の効果を分け合う「二国間クレジット制度(JCM)」で、アジア開発銀行(ADB)が立ち上げた日本基金などへの参入を狙う。ウランバートル市周辺で進む再開発の、新ビルなどに導入を目指していく。
 

 

モンゴルでの実証実験についての詳細はこちらからご覧いただけます。(弊社ホームページ内別ページ)
「コ・イノベーションによる途上国向け低炭素技術創出・普及事業」としてモンゴルでの実証事業が採択されました

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